「車好きなあなたでも、2021年以降の新型車でユーザー車検に行くと、スキャンツールなしで当日いきなり不合格になることがあります。」
OBD車検とは「On-Board Diagnostics(車載式故障診断装置)」を使って電子制御システムをチェックする新しい車検項目です。2024年10月1日から国産車に本格導入され、輸入車は2025年10月1日から対象となっています。
近年の車には自動ブレーキ(AEBS)・横滑り防止装置(ESC)・車間距離制御などの先進安全装備が次々と搭載されています。これらのシステムが故障していても、外から目視するだけでは判断できません。そのため、車両のコンピューター(ECU)に専用のスキャンツールを接続し、「特定DTC(特定故障コード)」が記録されていないかをサーバーと照合して合否を判定するのがOBD検査の仕組みです。
つまり、エンジンルームを眺めても異常に気づかないレベルの電子系の不具合を、客観的なデータで検出するのが狙いということですね。
検査の流れをシンプルにまとめると、次のようになります。
特定DTCが1つでも検出されれば、その場で車検不合格となります。合格できたとしても、OBD検査の対象か否かに関わらず、技術情報管理手数料として1台につき400円が2021年10月から一律徴収されています。つまり旧車のオーナーも含め、すべての車検で400円が加算されているのが現実です。
参考:国土交通省「OBD検査とは?(ユーザー向け)」
https://www.mlit.go.jp/jidosha/jidosha_OBD_user.html
OBD検査の対象になるかどうかは、車検証の備考欄で確認するのが原則です。国産車の場合「2021年10月1日以降に型式指定を受けたフルモデルチェンジ車」が対象であり、輸入車は「2022年10月1日以降」に対応しています。
車検証の種類によって確認方法が異なります。
| 車検証の種類 | 確認方法 |
|---|---|
| 電子車検証(ICチップ付き) | 券面の備考欄に「OBD検査対象」の記載あり。ICチップで検査開始日まで確認可 |
| 従来の紙の車検証 | 備考欄に「OBD検査対象車両」の記載と開始日が印字されている |
ただし、注意が必要な例外があります。車検証に「OBD検査対象」と書かれていても、型式指定日から2年かつ初回登録から10ヶ月が経過するまではOBD検査の対象外となります。購入後すぐ最初の車検を迎える新車は、タイミングによっては対象外になる場合もあるということです。
また、二輪車・大型特殊自動車・被牽引自動車は、OBDシステム非搭載のため対象外が原則です。対象外が条件なら問題ありません。
自分の愛車が対象かどうか不明な場合は、国土交通省のOBD検査ポータルで型式を入力して確認できます。
参考:自動車技術総合機構「OBD検査について」
https://www.obd.naltec.go.jp/about/
「ユーザー車検ではOBD検査は不要では?」と思っている方がいれば、それは誤解です。対象車種でユーザー車検を受ける場合も、検査コースに入る前にOBD検査を通過しなければなりません。これが原則です。
実際の流れは以下の通りです。
一点、意外なポイントがあります。OBD検査に必要なスキャンツールは陸運支局側が準備してくれます。ユーザー側が専用の法定スキャンツールを持ち込む必要は基本的にありません。スキャンツールを持っていないからユーザー車検ができないというのは大きな誤解です。
ただし、問題になるのは「事前準備」です。万が一、特定DTCが検出されて不合格になった場合には、認証を受けた整備工場で修理を受けてから再検査が必要です。同日中であれば2回まで無料で再検査を受けられますが、当日中に修理を完了させるのは現実的に難しい場合も多く、再度予約が必要になることがあります。再受検には費用と時間がかかる点を忘れずに。
参考:ウェブCARTOP「ユーザー車検派だけどどうすればいい?2024年10月1日からのOBD検査対応を解説」
https://www.webcartop.jp/2024/11/1489760/
ユーザー車検最大のメリットは費用の安さです。ディーラー車検が8〜15万円程度かかるのに対し、ユーザー車検なら法定費用のみで3〜6万円程度に抑えられます。差額は最大で約10万円にもなります。これは使えそうです。
OBD車検の導入で追加される費用は以下の通りです。
| 項目 | 金額 | 対象 |
|---|---|---|
| 技術情報管理手数料 | 400円(1台) | すべての車(OBD対象外も含む) |
| OBD検査費用(整備工場に依頼した場合) | 2,000〜3,000円程度 | 業者に依頼する場合のみ |
ユーザー車検の場合、陸運支局に自分で持ち込むため、OBD検査に伴う追加の検査手数料は発生しません。技術情報管理手数料の400円のみが追加コストです。つまり費用面では、ユーザー車検の優位性はOBD車検導入後もほとんど変わっていないことになります。
一方で、OBD検査前に特定DTCが検出されないか事前に確認したい場合、認証整備工場での「OBD確認」を依頼するとプラス数千円が発生します。OBD対応の市販診断ツール(Bluetooth接続のOBD2スキャナーなど)を購入すれば、5,000〜15,000円程度で自分でコードの有無を確認できます。ただし、この自己診断の結果は車検に使用できない点に注意が必要です。あくまで事前チェック用です。
参考:おたからしゃけん「OBD車検とは?2024年10月1日開始の検査についてわかりやすく解説」
https://otakara-shaken.com/useful/beginner/beginner23.html
ここは多くの人が混同しがちなポイントです。「OBD点検」「OBD検査」「OBD確認」は、それぞれ別物です。
| 名称 | 実施タイミング | 開始時期 | 対象 |
|---|---|---|---|
| OBD点検 | 法定12ヶ月点検・24ヶ月点検 | 2021年10月〜 | OBD搭載のすべての車 |
| OBD検査 | 車検(継続検査)時 | 2024年10月〜(国産車) | 2021年10月以降の新型国産車 |
| OBD確認 | 整備工場が事前に行うもの | 整備工場による | OBD検査対象車 |
「車検前に整備工場でOBD点検をすでに受けたから、OBD検査は免除されるはず」という思い込みは禁物です。OBD点検は日常メンテナンスを目的としており、合否を判定する車検のOBD検査とはまったく別の制度です。OBD点検が完了していても、OBD検査は改めて車検当日に実施されます。
車好きの人ほど、自分でOBD診断機を使って「エラーコードをクリアした」という経験があるかもしれません。厳しいところですが、特定DTCをコードリーダーで消去して車検を通すのは、実質的に虚偽の状態での受検に近く、整備によって根本原因を解消していない場合は直後に再発します。システムの故障は走行中に重大な事故を招く可能性があるため、警告灯が点灯している状態は事前に必ず整備を受けることが大原則です。
また、OBD検査ではバッテリー電圧が低い場合(目安:12V未満)に通信エラーや誤検知が起きやすくなるという報告もあります。車検前にバッテリーの健全性を確認しておくのも、見落とされがちな事前準備の一つです。これは覚えておけばOKです。
参考:日本自動車整備振興会連合会「OBD検査(車載式故障診断装置を活用した検査)」
https://www.jaspa.or.jp/member/obd/