gtl燃料のデメリットと正しい活用法を解説

gtl燃料のデメリットと知らないと損するリスクを徹底解説

GTL燃料をナンバー付き車両に使うと、不正軽油扱いで懲役10年のリスクがある。

gtl燃料とは何か：軽油代替燃料の基本を押さえる

GTL（Gas to Liquids）燃料とは、天然ガスを原料にフィッシャー・トロプシュ反応（FT合成）という化学プロセスを経て製造される液体燃料のことです。日本語では「ガス液化油」とも呼ばれ、かつては「人造石油」とも称されていました。現在、日本国内で流通しているGTL燃料の多くは、マレーシアのShell MDS社が製造し、伊藤忠エネクスなどを通じて販売されているShell GTL燃料です。

製造工程は主に3段階で構成されています。まず天然ガスを水蒸気・酸素と反応させて一酸化炭素と水素からなる「合成ガス」をつくります。次にFT合成でその合成ガスを炭化水素主体のFT油に変換し、最後に水素化精製・蒸留でGTL軽油などの液体燃料に仕上げます。

GTL燃料の最大の特長は、硫黄分・金属分・芳香族分をほとんど含まないパラフィン系のクリーンな燃料であることです。具体的には、燃焼時のCO2排出原単位が軽油の2.58kg-CO2/Lに対してGTL燃料は2.36kg-CO2/Lと、約8.5%削減できます。また、煤（すす）がほとんど出ず、NOx・SOx・PMなどの有害排気ガスが大幅に低減されます。

セタン価（着火しやすさの指標）は一般軽油が54程度であるのに対して、GTL燃料は約78と大幅に高く、着火性・始動性に優れています。さらに4年間品質が変化しない長期貯蔵安定性、マイナス30℃でも使用可能な低温性能、無色・無臭という特徴も持っています。

これは使えそうです。

しかし、GTL燃料には当然ながらいくつかの重大なデメリットも存在します。導入の判断は、メリットとデメリットの両面を正確に把握してから行うことが大切です。

gtl燃料の製造コストとエネルギー効率という根本的なデメリット

GTL燃料の最も根本的なデメリットは、製造時のエネルギー効率の低さです。天然ガスをGTL燃料に変換する際のエネルギー効率は現状で約60%程度とされており、つまり約40%ものエネルギーが製造プロセスの中で失われます。これはハガキ10枚分のエネルギーを投入して、使えるのが6枚分だけというイメージです。

この製造ロスが発生する理由は、GTL製造の各工程が吸熱反応であり、反応を維持するためにエネルギーが必要なためです。そのエネルギー源として原料の天然ガスの一部を燃焼させるため、製造に投入される全天然ガスが本来持っていた熱量の約30%が失われます。この燃焼過程でCO2も発生します。

製造過程のCO2が多い点は見落とせません。

つまり、GTL燃料は燃焼時こそクリーンですが、製造段階では軽油よりも多くのCO2を排出します。ライフサイクル全体（製造から燃焼まで）で見たCO2収支では、単純に「GTL燃料＝8.5%削減」とは言い切れない面があります。環境省の資料でも「燃焼時のクリーン性は高いが、製造過程では多くのエネルギー投入が必要なため、LCA評価でのCO2排出量は軽油より多くなるのが一般的」と指摘されています。

この製造コストの高さは販売価格にも反映されます。GTL燃料は軽油と比較してコスト高になりやすく、一部の供給会社は軽油同等価格での提供を目指していますが、ある建設会社の報告では「軽油比でGTL価格は非常に高騰している」と記述されています。CO2削減のために導入する場合、コストとの兼ね合いを慎重に検討する必要があります。

JOGMEC「ガス田開発を促進するオプションとなりうるか — GTL燃料の市場性」（GTLの経済性・コストに関する詳細な分析）

gtl燃料の法的リスク：公道使用で懲役10年になる落とし穴

GTL燃料を使用する上で最も注意しなければならないのが、法的リスクです。GTL燃料は「オフロード車両」、つまりナンバープレートのない建設機械・重機・フォークリフト・発電機・構内車両などにのみ使用が認められています。これが原則です。

ナンバープレートのある公道走行車両にGTL燃料を使用すると、「不正軽油」とみなされます。なぜかというと、軽油引取税（1Lあたり32.1円）は課税されている通常の軽油には含まれていますが、GTL燃料はオフロード用として軽油引取税が非課税扱いになっているからです。この税が徴収されていない燃料を、軽油引取税の課税対象となる公道走行車両に使用することが脱税行為とみなされます。

地方税法に基づく罰則は非常に厳しく、軽油引取税の脱税・不正軽油の製造・使用については最大で懲役10年以下、罰金1,000万円以下（法人の場合は3億円以下）が規定されています。「うっかり」でも免れることができない重い法的責任です。痛いですね。

さらに、GTL燃料と通常の課税軽油を混合することも厳禁されています。GTL燃料専用タンクとし、一度GTL燃料を使用した機械は「GTL専用車」として管理することが求められています。建設現場で複数の重機を管理している場合は、燃料の入れ間違いが起きないよう「GTL使用中」のステッカーを貼るなどの管理が不可欠です。

伊藤忠エネクス「GTL燃料｜使用上のご注意」（公道走行禁止・混合禁止に関する重要な注意事項）

gtl燃料の供給エリアと入手困難という現実的なデメリット

GTL燃料のもう一つの実用上のデメリットが、供給エリアの制限です。日建連（日本建設業連合会）の事例集でも「北海道や東北などまだ配送できない範囲もあり、可能な範囲での活用に限定されているのが課題」と明記されています。現状では中部・関西エリアを中心に普及が進んでいますが、地方の現場では入手自体が難しいケースがあります。

供給の問題は単に「エリアがない」だけではありません。建設現場への配送（パトロール給油）に対応しているかどうかも確認が必要です。タンクローリーでの配送が必要なため、一般のガソリンスタンドで給油できるわけではなく、事前の契約手続きも必要です。若築建設の報告では「価格・供給量・デリバリーの問題が整えば使用範囲を広げたい」とあり、供給インフラの未整備が現場導入の大きなハードルになっています。

供給エリアの確認が最初のステップです。

GTL燃料を導入する場合には、現場の所在地が配送エリア内かどうかを事前に確認することが必須です。伊藤忠エネクスのウェブサイトでは「各エリア配送一覧（PDF）」が公開されており、現場が配送エリア内かどうかを確認することができます。特に大型プロジェクトや長期工事の場合は、継続的な安定供給が保証されるかどうかも確認しておく必要があります。

伊藤忠エネクス「GTL燃料配送エリア」（GTL燃料の配送エリア確認ページ）

gtl燃料の潤滑性・シール材問題という見落とされがちなデメリット

GTL燃料には、技術的な観点からも注意すべきデメリットがあります。その一つが「自己潤滑性の低さ」と「シール材への影響」です。意外ですね。

GTL燃料は硫黄分や芳香族成分をほとんど含まない純粋なパラフィン系燃料です。この純粋さが燃焼時のクリーン性をもたらす一方で、燃料ポンプや噴射系統のシール材（ゴムなど）への影響という問題を引き起こします。通常の軽油に含まれる芳香族成分は、ゴムシールを適度に膨潤させて密着性を維持する役割を果たしています。GTL燃料はその成分が少ないため、シール材の膨潤性が低下し、燃料漏れのリスクが高まる可能性があります。

日本船舶技術研究協会の報告書では、「芳香族成分をほとんど含まないため、燃料噴射ポンプ周りのシーリング材料への影響（膨潤性の悪化）が懸念される」と明記されています。産業技術総合研究所（産総研）による実験でも、GTL燃料使用時の自己潤滑性不足とシール材膨潤性への影響が検証されています。

シール材の定期点検が条件です。

また、GTL燃料の動粘度は軽油より低いため、燃料噴射系統のポンプが軽油を前提に設計されている場合、潤滑性向上剤（エステル系・脂肪酸系）の添加が推奨される場合があります。日立建機やコベルコ建機など主要メーカーは現在GTL燃料の使用を認めていますが、使用開始時には機械メーカーへの確認とともに、ゴム部品の定期点検サイクルを通常より短くすることを検討してください。

日立建機「GTL燃料およびHVO燃料の使用について」（建設機械メーカー公式の使用注意事項）

gtl燃料のデメリットを踏まえた正しい活用法と代替燃料の選択肢

デメリットを正しく理解した上で、GTL燃料を有効に活用するためのポイントを整理します。GTL燃料が最も効果を発揮するのは、オフロードの建設機械・重機・発電機を継続的に稼働させる工事現場です。特に、軽油引取税が非課税（1Lあたり32.1円の税が不要）になるというコスト面での優位性は、大量消費する現場ほど恩恵が大きくなります。

また、GTL燃料は国土交通省のNETIS（新技術情報提供システム、登録番号：KT-190065-VE）に登録されています。つまり、GTL燃料を採用することで公共工事の入札時に加点ポイントとして認められるケースがあります。これは環境対策と経営メリットを同時に得られる観点で注目に値します。

GTL燃料以外の軽油代替燃料として、HVO（水素化植物油：再生可能ディーゼル）も近年普及が進んでいます。HVOはGTL燃料と同様にドロップイン燃料として使用でき、ライフサイクル全体でのCO2削減効果がより大きいとされています。日建連の最新ガイドライン（2025年7月改訂版）でも、GTL・HVO・B5軽油・FAME（B100）を含む複数の軽油代替燃料が並列で紹介されています。

まとめると、GTL燃料の導入を検討する際は以下の手順で確認することをおすすめします。まず現場の所在地が配送エリア内かどうかを供給会社（伊藤忠エネクスなど）に確認し、次に使用する建設機械のメーカー保証内容を確認し、軽油引取税の取り扱いと混合禁止のルールを管理者全員で共有することが大切です。GTL燃料の恩恵を最大化するためには、正しい知識と管理体制が不可欠です。

日本建設業連合会「建設作業所における軽油代替燃料の使用事例集」（GTL・BDF・B5軽油の現場実例・課題を網羅）

に適合する F650 CS GS F700GS F800 K1600GT GTL 11-14年式 RナインT R9T 2014年式 S1000RR K46 08-09-10年式用 燃料ガス ガソリンポンプ アセンブリ